# Topic　IT系オフィスの熱中症対策最前線！最新事例と効果を解説

近年、気温の上昇やオフィスの密閉性により、IT企業でも熱中症へのリスクが高まっています。職場での熱中症発生は現場だけでなく、屋内でも決して珍しいことではありません。特に長時間の作業や集中した業務に従事する社員が多い職場では、体調異常の初期症状に気づきにくい状況も見られます。

2025年には法改正により、熱中症対策が会社の義務となり、厚生労働省の指針やWBGT指数の確認、空調設備の導入、定期的な水分補給の管理など具体的な取り組みが必要となります。

本記事では、オフィスでの熱中症リスクと実際の対策事例、企業が守るべきポイント、さらに小規模事業所でも活用できる手順や管理体制づくりまで、実践的にご紹介。概略から事例説明まで、明日から職場で生かせる知識をお伝えします。

 

１．IT系職場で熱中症が発生する背景とリスクの現状とは

 

 

IT系職場でも熱中症によるリスクは確実に高まっています。特に近年は夏季の気温上昇が著しく、屋内作業が中心となるオフィスワークでも油断できません。厚生労働省の「2025年（令和7年）職場における熱中症による死傷災害の発生状況（確定値）」を見ても、職場での熱中症による死傷者数は年々増加傾向となっています。2021年の561件から2024年には1,257件、2025年には1,803件と増えており、単なる屋外や工場だけの問題ではなくなりました。これは、一見涼しい環境に見えるIT業務の現場でも、空調設備の不具合や作業機器からの発熱、長時間の連続作業による身体負担など、様々な要因が積み重なり、リスク要素となるためです。実際、デバイスの熱やパソコン周辺温度の上昇によって、知らず知らずのうちに熱中症の発症リスクが高まる事例も確認されています。さらに、締め切ったオフィスで十分な水分補給や休憩が取れない状況、繁忙期で交代が難しいシフト環境なども挙げられます。全社的な体調管理や冷却対策、健康状態の「見える化」が進んでいない職場では、症状に気付くのが遅れて重篤化しやすい点にも注意が必要です。労働災害全体と比べ、熱中症による死亡災害は5～6倍の割合とのデータもあり、“自分の職場は関係ない”という意識こそが大きなリスクになります。こうした現状だからこそ、IT企業でも作業環境や安全衛生体制の見直し、現場状況に合った対策・教育の徹底が重要です。職場ごとのリスクを正確に把握し、早め早めの対処を進めることが熱中症の発生防止に直結します。

 

１－１．酷暑が続く現代のITオフィス環境における熱中症リスク要因

 

 

現代のITオフィス環境では、気温の上昇が深刻な熱中症リスクをもたらしています。特に2025年の夏は、観測史上3番目に暑い7月が記録され、屋内で働くIT系従業員にも影響が広がっています。これは、従来「屋外作業者ほど危険」とされてきた熱中症リスクが、空調や冷却設備の不十分な設置、機器からの発熱、気密性の高い空間での作業といった複合的な要因で高まっているからです。エアコンの一時的な故障やメンテナンス不十分、複数台のパソコンやサーバー類が集まる部屋では室温が本来の空調温度より高くなる「隠れ高温」も見過ごせません。

- 実際、オフィスの一角や会議室などは、人が密集しがちであり、換気の悪化や湿度・体感温度の上昇、長時間の着席作業が重なって体調不良を起こす事例が発生しています。

- 業務進捗を重視して、従業員自身が水分補給や休憩を遠慮する職場文化が根付いている場合、予想以上にリスクが高くなります。

国際的にも南ヨーロッパや韓国など、屋内外を問わず熱中症による死傷者が増えており、日本国内IT企業も他人事ではありません。慢性的な人手不足の影響で交代要員が不足し、連続した長時間作業が発生する状況がリスクをさらに高めます。管理者は従業員の体調変化に敏感になり、安全を第一に優先できる仕組みの構築を急ぐ必要があるでしょう。

 

１－２．専門職も危険！屋内作業で見落とされがちな熱中症発生状況

 

 

専門職やIT職場では、屋内作業で熱中症のリスクが見過ごされがちです。近年の平均気温上昇と熱波の影響により、オフィス内での作業でも、熱中症による死傷災害は顕著に増加しています。厚生労働省のデータでは、2021年の561件から2025年には1,803件へと、ほぼ3倍もの増加が確認されています。オフィスでの作業の場合、空調が効いているという先入観や、作業効率優先で休憩や水分補給のタイミングを逃しやすい点がリスクを高めます。また、データセンターやサーバールームでは、設備から発せられる熱により室温が急上昇しやすく、普通の執務室以上に体調異常が起こりやすい状況が生まれます。

- 例えば、夏場のシステムメンテナンスや障害対応時には、気づかぬうちに体温が上がり熱中症の初期症状に陥るケースも報告されています。

- 定期的な休憩や、異常時の早期対応の手順が明確に整備されていない職場では、重篤化する事例が後を絶ちません。

屋内であっても油断せず、従業員自身や管理側が危険性に気付き、衛生意識を高める対策が必要です。安全教育や職場環境改善を通じて、すべての現場で早期発見・予防への行動を徹底しましょう。

 

２．2025年施行の法改正で義務化された職場の熱中症対策ポイント

 

 

2025年6月の法改正によって、すべての事業所に熱中症対策の実施が義務化されました。対象は「暑さ指数（WBGT）28℃以上、または気温31℃以上の環境下で、連続1時間以上または1日4時間を超えて作業する職場」です。義務化の理由は、実際に2020～2023年の間で100人を超える死亡者が発生した深刻な実情にあり、発見の遅れや異常時の対応不備が主な原因でした。改正により、労働安全衛生規則（第612条の2）が定められ、事業者に対策義務が明確化されました。

義務となった主なポイントは、WBGT測定や高温作業時の休憩場所・冷房設備の確保、発生時対応マニュアルの整備、初期症状の教育・周知、迅速な連絡手順などが含まれます。これらは、労働省が推奨する実効性ある手順で、すでに大手工場や建設現場などで導入事例が増えています。

 

 

対策を怠った場合、行政指導や法的罰則の対象となるため、企業は定期的な体制点検や進捗管理が求められるようになりました。特にIT事業所においても機器の発熱や連続作業が多いため、リスク把握と環境確認が不可欠です。業務の種類や現場の状況ごとに、しっかりと管理体制を作成し、日常の業務フローに熱中症対策を組み込むことが大切です。実際に事業者による衛生教育や体調報告の導入で、緊急時の初動対応が迅速になった職場もあります。今後は定期的な見直しや従業員の意識改革も継続していく必要があります。

 

２－１．厚生労働省が定めるWBGT指数とIT職場での活用方法

 

 

暑さ指数（WBGT）は、熱中症リスクを判断するための指標で、気温・湿度・日射（輻射）など、複数の環境要因を組み合わせて算出されます。WBGTは「Wet Bulb Globe Temperature」の略で、湿度（湿球温度）、周辺の熱環境（黒球温度）、気温（乾球温度）の3つを使い測定します。

この指数を使うことで、単なる気温の情報だけでは見逃しがちな「体感温度」や「汗の蒸発しづらさ」なども含めて評価できます。管理が進んでいるIT職場では、パソコンやサーバーから発生する熱と高い湿度が重なることにより室内WBGTが急上昇する場合が多く、注意喚起が強化されています。

WBGTが21℃未満で「安全」、21℃以上で「注意」、25℃以上で「警戒」、28℃以上で「厳重警戒」、31℃以上で「危険」とされ、この基準に合わせて作業時間や休憩回数などをコントロールします。全国の概況は環境省の専用サイトで確認できますが、実際の職場では携帯型WBGT計など機器を設置し、環境の「見える化」を推進すべきです。測定値をもとに、作業時間調整や冷房・換気の強化、作業者への連絡手順の自動化など、IT現場でもデータ活用による対策が有効となっています。

 

２－２．義務化された熱中症対策で会社に求められる体制整備と対応手順

 

 

熱中症対策が義務化されたことで、会社には「体制整備」「手順作成」「周知徹底」の3点が強く求められています。まず体制整備では、安全衛生担当者や現場指揮者の明確化、WBGT計などの計測機器設置、冷房や休憩場所の確保など、物理的環境の整備が基本となります。

次に、実際に熱中症が発生した場合の手順書作成が重要です。症状の初期発見から、調子が悪ければ連絡を受け、速やかに涼しい場所へ移動、身体冷却や水分・塩分補給、必要に応じて応急処置・救急車の手配までの一連の手順をわかりやすくまとめます。これにより突然の体調変化時にも混乱せず、関係者が行動できます。

さらに、これらの内容をすべての従業員や関係者へ周知し、定期的に教育やシミュレーションを実施することで、“知っているだけ”でなく“実際に動ける”組織作りにつなげます。

- 事例として、大手IT企業では、朝礼でWBGT値と熱中症予報を全員に連絡し、注意喚起を徹底しています。

- また、冷却タオルやスポーツドリンクをオフィスに常設し、だれもがすぐに手に取れる体制を構築。

- 作業の合間ごとに一斉休憩や短時間でも身体を動かすアクティビティを取り入れるなど、“無理させない文化”への取り組みが進展しています。

こうした一連の実践事例やマニュアルは、新入社員向けや管理職向けの教育資料としても活用可能です。会社全体で熱中症対策への緊張感を持ち続けることが、安全な職場環境づくりに直結します。

 

３．企業が実施している熱中症対策の具体的事例とその効果

 

 

企業では近年、熱中症対策の強化が進んでいます。2025年6月施行の改正労働安全衛生規則により、対象となる現場では管理体制の構築が不可欠になりました。具体的には、休憩スペースへの冷却機器設置や水分補給ステーション、冷風機やパーソナルファンの導入などがあげられます。

- IT工場やオフィスでは、冷房の一括遠隔操作で各作業場所の気温を自動最適化、サーバールームにはスポットクーラー・冷却シート配置といった事例もあります。

- 建設現場や屋外作業の多い事業所では、WBGT計の設置や簡単な熱中症診断アプリの配布、スマートウォッチによる体温の常時記録など、ITツールを活用した取り組みも効果をあげています。

- 企業によっては、法令遵守状況の定期点検、従業員アンケートによる現場リスクの“見える化”も実施されています。

- ある会社では、6～9月を熱中症防止重点月間と定め、朝と昼すべての従業員が水分を摂る時間を明確に設定し、飲料支給で補給を徹底。

これらの取り組みを行うことで、熱中症での搬送・救急事案や重篤な発症数が大幅に減少した実績が報告されています。法令順守と同時に、従業員一人ひとりの健康意識が高まるため、離職率低下や社内満足度の向上といった副次的効果も得られています。会社として取り組みを“見える化”し、全員参加型の管理体制を導入することで、実効ある安全衛生対策の定着につながります。

 

３－１．社内教育・周知活動で従業員の体調管理意識を高める方法

 

 

熱中症対策においては、社内教育による知識の浸透と周知活動が欠かせません。特に「労働衛生教育」を通じて、熱中症の症状、予防方法、緊急時の応急処置、そして過去に発生した事例の共有を組織的に行うことが大切です。

まず、熱中症の主な症状（めまい、頭痛、倦怠感、意識障害など）を全員に分かりやすく伝えることで、「自分は大丈夫」という油断を防ぎやすくなります。次に、なぜ定期的な水分補給や冷房使用、作業時間短縮が重要か、その理由を丁寧に解説することで、ただルールを守るだけでなく自発的な行動につなげる意識改革を図れます。

さらに、緊急時の初期対応についてハンドブックやフロー図などで説明し、実践的な訓練も行うことで、異常発生時の迅速な対応力が高まります。熱中症事例を事前に共有することで“実際に誰にでも起こりうる”危険性がより現実的に伝わります。

大手企業では「STOP！熱中症 クールワークキャンペーン」を活用し、ポスター、リーフレット、オンラインセミナーなど多様な資料を活用しています。現場や部門単位でも分かりやすい説明会やクイズ式の教育によって、従業員ひとりひとりの意識を継続的に高めています。

 

３－２．オフィスで導入が進む最新の空調・冷却機能と設置ノウハウ

 

 

オフィスでの熱中症対策には、最新の冷却機器・空調システムの導入が大きな効果をもたらします。製氷機器による氷の常備や、業務用冷凍冷蔵庫での飲料・食品の確保、社員が手軽に利用できるドリンクディスペンサーの設置など、具体的な導入が各社で進んでいます。これらの機器は、設置場所や人数に応じて選定します。

- 例としては、執務フロアや会議室の入り口付近に冷水機や冷気ファンを置き、休憩時はいつでも水分・氷にアクセスできるようにしています。

- 製氷機の設置については、誰でも補充が簡単で、安全衛生委員会などが定期点検と清掃をする体制を整えている会社が増えています。

- また、サーバールームや集中機器スペースについては、スポットクーラーや冷却ブランケットで急な温度上昇に即応できる仕組みを導入。

こうした冷却設備の導入で、従業員からの満足度も高まり、作業効率やモチベーションの向上にも寄与しています。設備選びは業務内容、設置場所、維持管理の手間を考慮して行うと、現場での実用性が高まります。

 

３－３．定期的な水分・塩分補給の推奨と休憩時間確保の取組み事例

 

 

企業の熱中症対策では、常に水分・塩分補給ができる環境づくりと十分な休憩時間の確保が重要です。例えばオフィス一角にミニコンビニ型の「オフめし」、まとめ買い用「ザ仕入隊」を導入すれば、冷えた飲料や塩分補給用食品がいつでも手に入る環境が生まれます。これにより、従業員はこまめに水分・塩分摂取を行いやすくなり、体調維持と仕事の効率が両立できます。

- 具体的事例としては、オフィスごとにスポーツドリンクや経口補水液、塩分タブレットを常備し、夏季は定期的な休憩呼びかけを推奨する会社が増えています。

- 休憩スペースの充実だけでなく、自販機での熱中症対策飲料の拡充、冷水・お茶を自由に利用できる給水ポイントの整備など、従業員主体での利用も促しています。

- 全社員に毎朝“水分チャレンジ”を掲示し、「何時には水を飲みましょう」と明確化することで、休憩と補給の徹底が進みます。

休憩時間の取得状況についても定期的にアンケートや記録を取り、無理なく休める職場風土づくりを進めることが、熱中症のリスク低減につながっています。

 

４．小規模IT企業でも可能な熱中症予防対策と社内管理体制の作り方

 

 

小規模IT企業でも実行できる熱中症予防対策は数多くあります。大きなマニュアルをつくるだけではなく、日々の現場での小さな工夫や声かけが命を守る力となります。例えば、朝礼時に体温や体調の異常がないか簡単なヒアリングを行ったり、「いつでも水・お茶を飲んで良いですよ」といった周知を徹底するだけでも効果があります。

- 安価な卓上型のWBGT計をオフィスや会議室に置く、飲料・塩タブレットを各自の机に配る、冷風機や扇風機など簡単な冷却グッズを設置するなど、無理なく取り組める対策がポイントです。

- 体調不良が出た従業員がすぐ休みやすい雰囲気、早期に声かけし合える関係性づくりがリスク軽減につながります。

- 緊急時の搬送先や医療機関の一覧を掲示しておけば、いざというときにも迅速な対応が可能です。

現場ごとに「できる範囲」で実施し、その状況をマニュアル化・周知していくことで、全員で安全管理を進めることが実務的です。一人ひとりの意識付けと、小さな改善を積み重ねていくことが、小規模事業所の現実的かつ有効な予防対策となります。

 

４－１．スマート機器やITツールを活用した体温・体調データの管理方法

 

 

体温や体調データの管理には、ウェアラブルデバイスやスマート機器の活用が有効です。これらのデバイスは身体に直接装着でき、体温や心拍数、発汗量などをリアルタイムで監視します。例えばスマートウォッチは、作業者の体温や脈拍、異常値の検知時にはアラートを発信し、管理者や医療担当に即座に連絡できる仕組みも構築できます。

現場の例では、建設現場や高齢者施設など高リスク環境での導入が進んでおり、体温上昇や脱水傾向を早期にキャッチ、管理者・本人に通知して初期対処の迅速化に役立っています。BluetoothやWi-Fi連携を備えたデバイスは、集めたデータを自動で中央管理システムやクラウドに送信できます。

そのため、離れた拠点や在宅ワークでも一元管理が可能になり、異常時の迅速対応やデータの蓄積・分析による傾向把握も容易です。結果的に現場の安全性が向上し、従業員自身も自身の健康データを把握しやすくなっています。

 

４－２．急な体調不良時の初期症状確認と迅速な対応・医療連絡手順

 

 

高温の職場では、急な体調不良時にすぐ対応できる緊急連絡体制の整備が不可欠です。医療機関や診療所の所在地・連絡先を目につきやすい場所に掲示し、緊急連絡網も紙やネットで常に確認できるようにします。

例えば、熱中症が疑われる従業員が出た場合は、即座に涼しい場所に移動させ、身体を冷やして、水分・塩分補給を最優先で行います。現場近くに一時待機場所を用意しておけば、素早く対処可能です。状態が改善しない、または重い症状があれば速やかに救急車を手配し、医療機関へ連絡します。

- 実際、軽症・中等症で回復した場合でも、その後管理者が帰宅後の体調や再発の有無を連絡し、フォロー体制を整えています。

こうした対応手順を事前に明確にしておくことで、現場が落ち着いて適切な処置を行えるようになり、安全な活動環境が確保されています。

 

４－３．事業継続の観点で重要な定期的見直し・改善のための記録と報告体制

 

 

事業継続を考える上で、熱中症対策は「導入しただけ」では足りません。対策の実施内容や結果を証明できる体制が不可欠となっています。

- 社内の対策マニュアルや手順の文書化

- 教育・訓練実施記録

- 冷却機器や補給品の配置状況の写真やリスト

- WBGT計測値や体調報告の記録など

これらを定期的に整理し、備品・手順・教育の“見える化”を心掛けます。

専門家や産業医、外部機関の意見を取り入れて年に数回の見直し会議や点検日を設けると、安全文化の醸成や万が一の労災時にも法令順守を証明しやすくなります。たとえ大企業のような大掛かりな管理システムでなくても、「取り組み実施の意欲と工夫＝経営リスク低減」と認められ、継続的な改善と安全配慮義務の履行につながります。

 

５．IT系職場における熱中症対策の重要ポイント総まとめと今後の展望

 

 

IT系職場での熱中症対策は、近年の温暖化や気温上昇により、非常に重要度を増しています。2025年6月から施行された義務化により、「体制整備」「手順作成」「周知徹底」の3つの柱を実践することがすべての事業者に求められます。具体的には、職場ごとに暑さ指数（WBGT）の定期測定、現場の気温や湿度の確認、冷却機器の導入、十分な水分と塩分補給ができる環境の整備が必要です。また、マニュアルや教育資料を使い、初期症状や対応手順を全員で共有し、いざという時に誰でも素早く行動できる体制を作ります。

現場の事例からは、冷却機器（ハーフキューブアイスメーカー、製氷機、冷凍冷蔵庫、ディスペンサー）などを活用し、休憩所への設置や移動型の冷風機導入で発症リスクを下げている企業も増えています。さらにスマートウォッチ等で体調管理・データ収集を行い、作業環境管理や早期リスク通知に役立てる事例も多く見られます。

これからのIT系職場には、従業員同士が声を掛け合い、無理なく体調や環境を管理できる「気づきと行動」の連鎖がますます重要です。本格的な夏を前に、今一度自社の熱中症対策を総点検し、安全で快適な職場づくりに取り組んでみてはいかがでしょうか。